OMO、O2O、オムニチャンネルの違いとは？

ここ最近、物流倉庫のお引き合いの中で実店舗をお持ちのお客様とお打合せさせていただく中で、よく上がるフレーズとしてOMO、O2O、オムニチャンネルという言葉があります。

OMOとオムニチャンネルの違い、O2OとOMOの違いや、そもそもO2Oとはどういう意味なの？という声もよく耳にします。そこで今回は、OMO、O2O、オムニチャンネルの解説とそれぞれの違いをご説明いたします。

OMOとは？

OMOとは、英語の正式表記はOnline Merges (with) Offlineとなります。その頭文字をとってOMOと言われます。日本語に変換すると、オンラインとオフラインの融合となります。

Google　Chinaの元CEOが提唱したマーケティング戦略で、オンラインやオフラインのチャネルの区別を企業目線でするのではなく、オンライン・オフラインのチャネルの境界線を無くし、顧客の立場になり徹底したUX（顧客体験）を提供していこうという考え方になります。

例えば、ある消費者がスマホのアプリを使って閲覧した広告の情報や、実店舗でのモバイル決済の履歴などが、その消費者個人のデータとして蓄積されます。その個人の過去データを分析し、ダイレクトにマーケティング施策が可能となります。この場合はその消費者の行動がオンラインでもオフラインでも垣根や違いはないので、OMOといえます。

OMOは現在中国が一番発達していると言われています。中国では都市部と郊外で違いはあるものの、スマホ1台があれば問題なく生きていけるというほど、モバイル決済が一般化されています。
都市部ではほぼ100％に近いスマートフォンの普及率があり、現金の安全性も問題視されていることもあって、公共料金、公共の交通、屋台の支払いまでがスマートフォンで決済されています。オフラインの生活にデジタルが完全に浸透していることもあって、オンラインとオフラインが融合したOMO施策が最も進んでいる国といえます。

日本においてOMOで実績を企業の導入例は、ファッションをはじめとし、新しいライフスタイルを提案、提供していて、国内外に約150店舗を展開する「ビームス」です。

オフィシャルサイトとオンラインショップの統合し、両方の顧客データの一元管理が可能となっています。また、倉庫管理システムにおける在庫・出荷データの連携、インフラのシステムと商品売上データの連携や、コンテンツ管理システムと投稿データの連携を実施し、顧客サービスを一元化し、業務効率を改善しています。ビームスはOMOの導入で競合他社との違い、差別化をいち早く取り入れ成功しています。

O2Oとは？

O2Oとは、英語の正式表記はOnline to Offlineとなります。その頭文字をとってO2Oと言われます。簡単に述べるとインターネットによるさまざまな活動（Online)が実際にモノを売る店（Offline)に影響を意味するとのことです。特に顧客が意識しているのはオンラインとオフラインの連携になります。OMOとの違いは、O2Oは、オフラインとオンラインを違うものと捉え、両方の行き来を活性化させるというマーケティング施策となります。

例えば実店舗に来たお客様にオンラインサイトで使えるクーポンIDとQRコードをお渡しして、リアルからデジタルへ誘導します。その逆でリアル店舗からデジタルへ誘導させることもあります。O2Oのメリットは顧客の検証をすることが容易になります。

O2Oを進化させた形がOMOがとなります。

オムニチャンネルとは？

オムニチャンネルは実店舗、オンラインストア等の販売チャネルや流通チャンネルを統合し、統合販売チャネルの構築によってどの販売チャネルからも商品を同じように購入できることを意味しています。

オムニとはすべての、あらゆるという意味合いの言葉です。チャネルはマーケティング用語の一つで流通経路という意味の言葉です。

よって、２つを合わせてオムニチャンネル（すべての流通経路）と呼ばれています。

OMOとO2O・オムニチャンネルの違いは、O2O及びオムニチャンネルはオンラインとオフラインを区別して考え、顧客の購入を促すためにチャネルを連携する企業目線での施策となります。一方でOMOは顧客のすべての体験（UX）を中心に設計し考えて施策することがOMOとなります。

OMOを見据えた物流とは？

スマートフォンが当たり前の近年、オンラインとオフラインが融合し、顧客中心に設計されたOMOのマーケティングは顧客満足度を高めることに直結します。

物流はOMOにおいて顧客が欲しいときに欲しいタイミングで欲しいものを届けるという体験を向上させる役割を担います。

したがって、実店舗とECサイトの在庫状況や顧客情報の一元化は、物流でのOMOを成功させるための重要なポイントになります。

OMOを、自社の物流においても取り入れて行きたいと思っている方が多いのではないでしょうか。

DXを推進し、物流改革も候補に上がっているが、具体的にすべき事がわからない、

ECにも対応した柔軟な物流体制を作りたいが進め方がわからない、倉庫のデジタル化を推進するにあたりシステム選定で苦戦している、といった方など、浜松委托運送ではＢｔｏＢの配送センターはもちろん、ECに特化した物流サービスも弊社のシステムで対応する為、物流の見直しのタイミングの際には、是非お問い合わせいただければと思います。

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