EC事業を始めてまもないと、同梱と同封の違いがわからないこともあるでしょう。それぞれ使い方を間違えてしまうと、商品の送り先に不信感を与えてしまい、顧客満足度が下がってしまう可能性があります。
ただし、意味を理解したうえで上手に利用すれば、顧客とコミュニケーションを取る機会になり、満足度やリピート率をあげることにもつながります。
この記事では、同梱と同封の違いや、それぞれを活用することが多い事業者の違いについて解説するので、参考にしてください。
■この記事でわかること
- 同梱と同封の違い
- 同梱と同封の活用が多い事業者
- 同梱物を入れるメリット
目次
同梱と同封の違い
同梱と同封は、複数のものを1つにまとめて配送するといった意味があります。異なる点は、入れるものの違いです。 それぞれ解説していくので、チェックしていきましょう。
同梱は一つの箱に複数の物を入れること
同梱は、ダンボールといった1つの箱の中に複数の物を入れることです。
主に郵便物や宅配で利用される表現であり、メインとなる商品に加えて、別の物が梱包された状態で入っています。
同梱されているものは同梱物といい、主に商品の説明書やチラシ、サンプルやクーポンなどが個別包装されています。 以下の記事で同梱を詳しく解説しているので、参考にしてください。
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同封とは、1つの封書の中に複数のものが入っている状態です。同梱との違いは「封筒」に入れるのか「箱」に入れるのかであり、1つの入れ物に複数の物を入れるという点では同じであることを理解しておきましょう。
注意したい例としては、大きな封筒の中に封をしている別の書類が入っている場合は、同封ではなく同梱扱いになることがあげられます。
同梱と同封を活用する事業者の違い
同梱と同封は、どのような事業者が活用するのでしょうか?同梱と同封は配送形式が異なるため、利用する事業者も異なります。
それぞれ活用が多い事業者を紹介するので、自分の事業と当てはまっているかチェックしていきましょう。
同梱を活用することが多い事業者
同梱を活用することが多い事業者は、以下のとおりです。
- 食品関係
- アパレル関係
- 化粧品関係
- 雑貨関係 など
主にネットショップなどの通信販売を行う事業者は、多岐にわたり同梱を活用しています。同梱は箱での配送になるため、いわゆる物流業務が必要となる事業者・業種全般が該当します。
また、取り扱う商材が有形のものや一定のサイズである業種も、同梱の利用が多いと言えるでしょう。
同封を活用することが多い事業者
アドビ株式会社による調査によると、同封を活用することが多い事業者として、以下が挙げられます。
- 不動産業
- 電気
- ガス
- 熱供給
- 水道業
- 卸売り
- 小売業
これらの業種では、契約の内容をネットで見られることも多いですが、いくつかの書類を同封して郵送するケースも考えられます。
また、デジタル化が遅れている業務として、「契約書といった社外との押印、決裁業務である」と62.5%が回答しており、不動産や水道光熱費関係などの重要書類を扱う事業者では、今後も同封を活用する可能性があると言えるでしょう。
通販事業者は同梱物をうまく活用しよう
ネットショップや通販では、発送する箱内に同梱物を入れることが消費者と接触する貴重な機会の一つになります。
商品を発送する際には、説明書やチラシ、クーポンなどを同梱することで顧客の満足度や信頼度の向上を見込めます。ひいてはリピート率や売上のアップにもつながるでしょう。
同梱物はさまざまな種類があり、それぞれ効果が違うため、目的に合わせて適切なものを同梱することが必要です。同梱物の種類や効果を知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
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まとめ
同梱と同封の違いは「箱」に入れるのか「封筒」に入れるのかであり、1つの入れ物に複数の荷物を入れるという点では同じ意味を持ちます。
商品と一緒に同梱物を入れることで、顧客満足度やリピート率の向上などが見込めるため、目的に合わせて適切なものを選択しましょう。
また、同梱と同封のそれぞれを利用する事業者を理解したうえでどちらを活用するべきか判断しましょう。
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